朝晩のストーブが恋しい駒ヶ根です。
10月に箱根へ行く機会がありました。
箱根には大涌谷へと向かう「箱根ロープウェイ」があります。年間利用客数は約200万人もあるそうです。
一方で、駒ヶ根市の「中央アルプス・駒ヶ岳ロープウェイ」は20万〜25万人と言われていますから、その十分の一程度に過ぎません。
「このまま運行を続けられるのだろうか…?」との不安がよぎりますが、維持できる『特殊性』が、駒ヶ岳ロープウェイには存在します。
松本では「美ヶ原高原ロープウェイ構想」の是非が議論される昨今、今回の駒ヶ岳ロープウェイの記事もご参考になれば幸いです。
*
「廃業した全国のロープウェイ」
多くのロープウェイは、1960〜70年代の高度経済成長期の観光ブームによって開業しました。駒ヶ岳ロープウェイもその一つで、1967年(昭和42年)に開業した山岳ロープウェイの先駆けです。
ところが、全国で50〜70路線以上がすでに姿を消しています。
昭和の設備の老朽化に加え、数億〜数十億円規模の更新費用が捻出できず、更には観光需要の変化によって回収が見込めなかったのです。
損益分岐点とされるのは「年間30万〜40万人」の利用客とされる中、年間20万〜25万人の駒ヶ岳ロープウェイは、なぜ存続できるのでしょうか?
そこには、『日本の観光インフラの中でも屈指の成功例』と言われている特殊性があることを学んでみましょう。
*
「中央アルプス・駒ヶ岳ロープウェイの決定的な特殊性」
① マイカー規制と収益の一元化
中央アルプスは、登山かロープウェイでしか行かれない場所です。さらに、ロープウェイの山麓駅までの山岳道路は完全な通年マイカー規制が敷かれ、ロープウェイに乗るには、まずバスを利用しなければなりません。実は、その山岳バスもロープウェイの運営会社「中央アルプス観光」が運行していす(伊那バスとの共同運行)。
利用者は「バス+ロープウェイのセット券」を購入するため、二つの種類の運賃を回収できるのです。
さらには山頂駅である「ホテル千畳敷」も直営であり、飲食や宿泊の利益までが一社に還流する「究極の囲い込みビジネス」が成り立っています。
② 名鉄グループという巨大資本のバックアップ
駒ヶ岳ロープウェイの運営会社「中央アルプス観光」は「名鉄グループ」の連結子会社です。
行政や地方企業のロープウェイ経営が破綻していった中、名鉄の資本力に加え、名古屋市や中京圏からの圧倒的な集客力とツアー展開力が大きな支えとなっています。
*
「プレミア感の創出」
とは言うものの、冬季の集客減やピーク時(36万人/1994年)からの利用客数の減少は避けられない課題です。これはロープウェイ観光に大きく依存する「駒ヶ根市全体の課題」でもあるのです。
今後は昭和的な発想での利用客数の増加を追うのではなく、唯一無二である「標高日本一の山岳ロープウェイ」であることや「中央アルプス千畳敷カール」のブランド力を高める「プレミア感の創出戦略」へと向かうのではないでしょうか?
JRや鉄道各社、観光ビジネス業界が進めているのも、そうした「付加価値戦略(高付加価値化)」です。
大手私鉄グループとしてのチカラを発揮してほしいと願います。

駒ヶ岳ロープウェイ山頂駅(左上)と秋の千畳敷カール/画像元:駒ヶ根市
